2025年度は日本メーカーから複数の電気自動車(EV)が発売される。EVと言えば、中国が先行して普及しているが、日本では価格の高さや車種が少ないこともあり、シェアは数％にとどまっている。新型車の相次ぐ投入によってEVは今度こそ市民権を得るか。

日本メーカーの新型EVは今年度、ホンダ、 日産自動車、スズキ、トヨタ自動車、ダイハツ工業から合計６車種発売される予定だ。ホンダは「N-ONE」（エヌワン）のEV版「N-ONE e:」（エヌワンイー）、日産は新型「リーフ」、スズキはインド製の「eビターラ」をそれぞれ発売する。ダイハツ、スズキ、トヨタの３社が共同開発する軽商用EVも25年度中の発売となる予定だ。日産が軽乗用EV「サクラ」、三菱自動車が同「ekクロスEV」を発売した22年度を上回る数の発売となる。

日本のEV市場は、新車市場全体の数％にとどまっている。ハイブリッド車（HV）が新車市場全体の約半数を占め、EVが入り込む余地は小さい。中国のように、"EVオンリー"の政策がとられていないため、EVの車種を積極的に増やすメーカーも少ない。とはいえ、「2030年度燃費基準」を達成するには、電動化の割合を高める必要があるという事情がメーカー側にはある。特に、ガソリン車が中心の軽自動車でその傾向が強い。

ホンダは24年に軽商用車「N-VAN」（エヌバン）のEV版、「N-VAN e:」（エヌバンイー）を発売した。これに続く軽EV第2弾となるエヌワンイーは、25年秋の発売を予定し、８月１日から先行予約の受付を始めた。満充電当たりの航続可能距離は270km。日常使いを想定した電池容量としている。

ガソリン車のエヌワンはセダン型の軽乗用車で、月販販売台数は1千台前後と、ホンダの軽自動車シリーズ「N」全体の数％程度。EVを追加することで、販売台数がどこまで増えるのか注目されるところだ。

スズキが日本で今年度中の発売を予定しているeビターラはSUVタイプの登録車となる。インドで生産し、英国など欧州で販売を始めた。スズキにとっては、初の量産EVとなるもので、リチウムイオン電池に比べ、安価で長寿命、安全性も高いとされるリン酸鉄リチウムイオン電池（LFP電池）を搭載。電池容量49kwhの2WD車の航続距離は400km以上、61kwhの2WD車では500km以上を確保するという。

SUVタイプのEVはトヨタや日産が日本でも販売しているが、価格が高いことで苦戦している。LFP電池の搭載により、スズキらしいリーズナブルな値付けができるのかも売れ行きを左右しそうだ。

日産はリーフを一新し、25年内に発売する予定だ。新型リーフは、現行の５ドアハッチバック車からSUVにスタイルを一新する。６月に米国仕様車を発表しており、米国では25年秋に発売する。米国仕様車では電池容量52kWｈと75kWhの２タイプを用意。75kWｈ搭載車は303マイル（EPA基準）の航続距離を確保した。日本のWLTCモードで600㎞以上に当たるという。SUV化によって販売台数を増やしたいところだ。

トヨタ、ダイハツ、スズキは共同開発の軽商用EVをいよいよ25年度内に発売する。ダイハツの型式認証不正により予定より遅れていた。プロジェクトには、トヨタ、いすゞ、日野、ダイハツ、スズキが共同出資するコマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ（CJPT、中嶋裕樹社長、東京都文京区）も参画し、物流のラストワンマイルを担う最適な仕様の軽EVバンとする予定だ。

EVは補助金の終了などから欧州で需要が鈍化する一方、政策によってEVへの移行を強力に推進する中国では、すでに新車販売台数（輸出を含む）の約半数がEV（プラグインハイブリッド車＝PHVを含む）となっている。日本ではHVが市場の４割を占める"HV大国"であるだけに、地球温暖化防止のための自動車に関わる政策もHVが中心になっている。

だが技術の将来性や日本メーカーの競争力強化を踏まえると、HVとともにEVの市場も育てる必要がある。災害時の非常電源としての活用も注目されており、新型車の投入によって、今後、PHVも含めたEVの需要がどう変化するのか注目される。